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2019.11.2.

マネーフォワード給与(MFクラウド給与)で新しく採用した従業員を追加する方法

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MFクラウド給与を使用してみたけど、操作方法が良く分からないなんてことはありませんか?

今回はクラウド給与を使用しているユーザーが、初めて新しい従業員を登録する時につまずきそうな操作を説明します。

 

新入社員を追加する方法

クラウド給与トップ画面より「従業員情報」を選択し、「従業員の追加/更新」ボタンを選択します。

 

「従業員を1名追加する」を選択しましょう

 

新しく追加する従業員の「氏名」「従業員コード」「性別」「入社年月日」「契約種別」を追加しましょう

 

新しく社員が追加されました。

 

新入社員の詳細情報を入力する方法

・MF給与のトップ画面より「従業員情報」を選択します

「詳細設定」というボタンがあるので、そこを選択します。

「詳細」ボタンを押すと、従業員の住所などの基本情報、給与や交通費の設定、社会保険や雇用保険の情報を入力できるようになります。

*一般情報

氏名、性別、生年月日、電話番号、郵便番号、都道府県、住所、マイナンバー
入社年月日、契約種別などを登録しましょう。

*給与情報

支給項目

基本給が決定している場合はその金額を入力します(月額)。
時間給の場合は、時給を入力します。

通勤手当

交通費を支給する契約になっている場合は、1カ月の通勤手当の金額を入力します。

交通費として合理的な金額を従業員に支払う場合は、1カ月15万円を超えない限り税金が発生しません。

健康保険/厚生年金保険

社会保険に加入している事業所の場合で、新入社員が加入する場合は、情報を入力していきます。

なお新入社員が社会保険が以下の条件に当てはまる場合は、加入する必要があります。

①雇用の見込みが2ヶ月以上ある
②労働時間が正社員の4分の3以上ある

個人事業所で常時従業員が5人以下の場合は加入が任意となり、そもそも社会保険の加入対象にならない場合があります。

労災保険/雇用保険

従業員を雇用する場合で、以下の条件に当てはまる場合は、雇用保険に加入する必要があります。

①所定労働時間(休憩時間を除く労働時間)が1週間で20時間以上
②雇用見込みが31日以上ある

従業員を1人でも雇い入れている場合は雇用保険に加入する必要があります(短期間労働の場合を除く)。

住民税

毎月の給与から源泉する住民税額を入力します。

基本的に新入社員が入社した時には入力する必要がありません。

転職した社員を採用した場合で、転職前の会社で行なわれてきた特別徴収から転職後の会社へ切り替えを依頼された場合には手続きを行なう必要があります。

引継ぎには時間がかかることが多いので、新入社員のデータを作成する段階では空白で良いでしょう。

新入社員の給与計算を確認しよう

「従業員情報」で新入社員の情報を登録しただけではきちんと給与計算が行なわれない可能性があるので、給与計算をする前に確認を行いましょう。

*クラウド給与のトップ画面より「給与計算」を選択し新入社員の名前を選択します。画面上に表示される、給与明細を確認します。

そうすると、現在の設定では

①給与明細に役員報酬と記載されてしまう。
②通勤費が計算されていない。
③社会保険の金額が自動的に計算されない。

などの問題があります。

それではこれらをどのように設定するのか説明していきます。

給与明細の支給項目や控除項目を編集する方法

クラウド給与のトップ画面より「基本設定」→「支給項目」を選択します。

はじめは役員報酬という所が選択されていますが、この選択を外します。

次に支給項目の下の方に「通勤手当」という項目があると思いますので、こちらを選択します。

選択が完了したら下の方にある「保存」ボタンを忘れずに押してください。

続いて、クラウド給与のトップ画面より「基本設定」→「控除項目」を選択します。

「健康保険料」や「雇用保険料」、「住民税」など給与から差し引く必要がある項目をチェックします。

選択が完了したら下の方にある「保存」ボタンを忘れずに押してください。

再度「給与計算」画面を確認

きちんと設定が出来ましたか?

【注意】
健康保険や雇用保険の欄に金額が入らないという方は、会社の健康保険・雇用保険の設定ができていない可能性があります。

クラウド給与トップ画面より「基本設定」から「社会保険」と「労働保険(雇用保険)」の設定ができます。こちらも設定してみてください。

以上、クラウド給与上で新入社員のデータ登録をする方法でした。

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2007年3月慶應義塾大学経済学部卒業。2007年PwC税理士法人に就職。主にオーナー系上場企業をめぐる会計・税務業務に従事。2012年野村證券会社に出向。オーナー系上場企業のプライベートバンキングサービスに従事。2015年にやまと総合会計事務所を開業。

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